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【PCR・抗原・抗体】担当者が知っておきたい検査内容の違いと企業事例

【PCR・抗原・抗体】担当者が知っておきたい検査内容の違いと企業事例

2021年8月時点において、新型コロナウイルスに感染しているか否かを調べるには「PCR検査」「抗原検査」「抗体検査」「中和抗体検査」などの検査があります。

ただ、企業担当者として検査の実施をするとなると、従業員にどのような検査を受けさせるべきなのか、費用面で行政からの補助が出るのか、不明点が多いと感じられる方もいるかもしれません。

今回は、企業の検査実施を検討している担当者向けに、検査内容の違いや費用負担、実際にコロナ関連の検査に取り組んでいる企業事例を解説します。

この記事にはこんなことが書かれています

何を受けたらいい?各種検査の違いとは

検査にはいくつか種類があります。「PCR検査」「抗原検査」「抗体検査」「中和抗体検査」のそれぞれの違いについて解説します。

比較的精度は高いが、診断に時間がかかる「PCR検査」

世界的に、新型コロナウイルス感染を調べるための検査として最初に導入されたのがこのPCR検査。4種類の検査の中で最も精度が高い検査とされており、他には以下のような特徴があります。

PCR検査は「道具」と「技術」が必要!

咽頭拭い液などに含まれるDNAやRNAは微量なため、検査では特殊な薬液を混ぜ合わせたうえで温度を変化させ、DNAやRNAの増幅を行います。

薬液を混ぜたり温度を変化させたりする過程は非常に複雑であるため、結果が出るまで数時間~1日ほどの時間がかかります。また、検査を行う技師などにも高いスキルが求められるため、実施できる施設は限られているのが現状です。

なお、当初は確定診断のためのPCR検査は咽頭拭い液を使用して行われていました。しかし、咽頭拭い液を採取する際、鼻水やのどの粘液などがエアロゾル(空気中を漂う小さな粒子)化する恐れがあります。

新型コロナウイルスが含まれるエアロゾルは数時間空気中を漂い、それを吸い込んだ人に感染させるリスクも……。そのため、医療従事者などへの感染を防ぐため、現時点ではエアロゾル化のリスクが低い唾液を用いたPCR検査も保険適応で行うことができます。

PCR検査に用いる検体の種類は検査機関によって異なりますが、より精度が高いのは咽頭拭い液を用いた検査とされています。いわゆる「陰性証明」をするために無症状の方が検査を受ける場合は唾液検査で行う機関が多いですが、症状があって新型コロナウイルス感染が強く疑われる場合は咽頭拭い液を用いた検査を行うケースが多いようです。

PCR検査で「陰性」でも、感染している可能性はゼロではない?

PCR検査は、現在導入されている4種類の検査の中では最も精度が高いとされています。しかし、100%の確率で新型コロナウイルスに感染しているか否か判定できる検査ではありません。

現時点では、実際に感染していても、そのうちPCR検査で陽性(感染している)と判定されるのは7割ほど、とされています。逆にいえば、感染していても3割の確で陰性(感染していない)の判定が出る場合がある、ということ。

PCR検査は新型コロナウイルス感染症の確定診断に用いられていますが、検査で陰性と判定されたとしても、新型コロナウイルスに感染していることを完全に否定することはできませんので注意が必要です。

結果は早いが、偽陰性が出がちな「抗原検査」

抗原検査とは、咽頭拭い液などにウイルスや細菌の抗原(各病原体特有の形のたんぱく質など)が含まれているか調べる検査です。

短時間で結果が分かり、簡便に検査を行うことができるためアメリカで導入されたのを皮切りに、日本でも2020年5月に保険適応が可能な検査として認可されています。

「簡易キット」を使い30分ほどで検査が可能

抗原検査のメリットは、非常に簡単に検査ができることです。咽頭拭い液に病原体の抗原にくっつく性質を持つ「抗体」が含まれた薬を混ぜ、抗原と抗体の反応があるか否かを調べる、というのが抗原検査の原理。インフルエンザ、溶連菌、RSウイルスなどの診断にも簡易キットを用いた抗原検査が広く行われています。

抗原検査は特別な検査機器や技術は不要。簡易キットで調べることができるため、大がかりな検査室のないクリニックなどでも実施できます。また、30分ほどで結果がわかるのもメリットの一つです。PCR検査よりも結果が出るまでに「待つ」時間が少ないため、その間に感染を拡大させないことにもつながります。

新型コロナウイルスの抗原検査を可能にするには、新型コロナウイルスに対する抗体を作成しなければならず、世界中で研究が進められていました。そして、2020年3月に台湾が抗体の作成に成功。5月には世界中で抗原検査が正式に行われるようになりました。

確定診断のため、追加でPCR検査が必要な場合も

抗原検査はPCR検査よりも必要なコストや時間を考えれば、メリットが大きな検査方法に思えるかもしれません。しかし、抗原検査は「偽陰性」が出やすいというデメリットもあります。

偽陰性とは、新型コロナウイルスに感染しているにも関わらず、検査の結果、陰性、つまり「感染していない」と判定されてしまうこと。抗原検査は遺伝子を増幅させて判定を行うPCR検査よりも多くのウイルス量が必要であるため、発症してから経っている時間や咽頭拭い液の採取方法などによっては正確な判定が行えない可能性があります。

厚生労働省が示す現時点での方針は、ウイルス量が多くなる発症後2〜9日以内に抗原検査を実施して、陰性と判定されれば追加検査は不要。しかし、発症当日や発症して10日以上経過している場合は、たとえ抗原検査で陰性と判定されたとしても感染を否定することはできないため、追加のPCR検査が義務付けられています。

一方、抗原検査で陽性と判定された場合は、追加検査の必要なく新型コロナウイルス感染症と確定診断することが可能です。

なお、“研究用抗原検査キット”については、新型コロナウイルス感染症の罹患の有無を調べる目的で使用することはできません。新型コロナウイルスによる罹患が疑われる場合には、かかりつけ医または地域のルールに従い、発熱相談窓口への相談が必要となります。

簡易キットで行えるが、精度が不安な「抗体検査」

「簡易キット」を使い30分ほどで検査が可能

抗体検査とは、血液中に特定のウイルス・細菌を攻撃する「抗体」が含まれているか否かを調べる検査のことです。

私たちの身体には、ウイルスや細菌などの病原体が体内に侵入すると、その病原体を攻撃する物質が作られるようになる仕組みが備わっています。これが「抗体」です。

抗体は各病原体にくっつきやすい形となっているため、その形は対応する病原体によって異なります。抗体検査は特定の病原体に対する抗体があるか否かを調べることで、体内にその病原体が入り込んだことがあるか判断する、という仕組みです。HIVやC型肝炎ウイルス感染を調べる際にも抗体検査が行われます。

簡易キットで、体内の抗体の有無を検査する

現在、新型コロナウイルス感染を調べるための抗体検査は抗原検査と同じく「簡易キット」を用いて行います。血液を採取し、簡易キットの試薬に垂らすと数分で抗体の有無を調べることができます。

抗体検査は、簡易キットさえあればどこでも検査できるため、小規模なクリニックなどでも実施可能です。また、血液を用いて行う検査であるため、咽頭拭い液を採取するときのような感染リスクもなく、非常に安全に検査を行うことができるのも大きなメリットといえるでしょう。

なお、現在日本でも広く使用されている新型コロナウイルスの抗体検査キットは2種類の抗体の有無を調べることが可能です。同じ病原体に対するものでも、抗体にはいくつかの種類があります。抗体検査キットでは、感染して間もない時期に多く産生される「IgM」、感染して10~14日経過してから産生される「IgG」の有無を調べることができます。

つまり、IgMが陽性の場合は「新型コロナウイルスに感染して間もない」こと、IgGが陽性の場合は「過去に新型コロナウイルスに感染したことがある」ことがわかるのです。

簡易的に行えるが、精度には不安の声も

抗体検査のデメリットはPCR検査や抗原検査に比べると精度が低いことです。

感染すると早い段階で産生が開始されるIgMであっても、検査で検出できる量が産生されるには数日かかります。症状が現れてすぐに医療機関を受診して検査を行っても、陰性と判定される可能性が高いのです。

また、新型コロナウイルスの世界的な流行が生じてから1年以上がたつ現在では、世界の様々なメーカーから抗体検査キットが販売されていますが、精度がはっきりわからないものも多く、安易な利用に懸念の声も多く上がっているのが現状です。日本感染症学会なども抗体検査は性能がキットによって大きく異なる可能性を指摘しています。

そのため、日本では正式に厚生労働省から認可された抗体検査キットは今のところありません。独自にキットを導入している医療機関も多いですが、抗体検査で陽性と判定された場合であっても、PCR検査や抗原検査による追加検査が必須となります。

ワクチン接種後の免疫力を確認するなら「中和抗体検査」

日本でもワクチン接種率が高まってきたことから、ワクチン接種後の免疫力を確認する「中和抗体検査」に注目が集まっています。

「中和抗体」とは、その名のとおりウイルスなどの影響を「中和」して体を守る抗体のことです。

中和抗体検査は、上記の「抗体検査」と混同されることもありますが、両者は目的が異なります。何がどのように違うのか、留意点と併せて見ていきましょう。

抗体検査と中和抗体検査の違い

抗体検査は、「新型コロナウイルスに感染したことがあるかどうか」を調べる検査です。感染歴の確認はできますが、ウイルスに対する抵抗力があるかどうかはわかりません。

一方、中和抗体検査は「新型コロナウイルスに対する免疫力があるかどうか」を調べる検査です。こちらは、感染歴を調べるものではありません。感染歴がなくても、ワクチンを接種して中和抗体を保有していれば「抗体あり(陽性)」です。また、ワクチン接種歴がなくても感染歴があり、中和抗体を保有していれば「抗体あり(陽性)」と判定されます。

中和抗体検査を受ける目的

検査を受ける目的は人により異なりますが、以下のような場合に利用されることが多いようです。

  • すでに感染歴があり、中和抗体の有無を知りたい場合
  • ワクチン接種前に、中和抗体の有無を確認したい場合
  • ワクチン接種後に、ワクチンの効果を確かめたい場合
  • 1回目のワクチン接種で副反応が強く出たため、中和抗体を保有しているならば2回目の接種を避けたいと考えている場合

なお、ワクチン接種直後は抗体の量が十分増えていないため、できれば2回目の接種から7日以上たったタイミングで検査を受けることをおすすめします。

検査における留意点

中和抗体検査はウイルスを検出する検査ではないため、PCR検査や抗原検査のように現在の感染状況を確認することはできません。この点は、抗体検査と同じです。

また、中和抗体検査で「抗体あり(陽性)」と判定されても、どれくらいの期間抗体が維持されるかは明らかになっていません。重症化や再感染のリスクは低くなるといわれていますが、抗体の量や体調によっては新型コロナウイルスに感染するケースもあるでしょう。実際、ワクチン接種後、あるいはすでに感染歴がある人が新型コロナウイルスに感染したという報告もされています。

したがって、中和抗体検査で「抗体あり(陽性)」と判定されても感染症対策は継続し、自身とまわりの人を感染から守る行動を心がけてください。

なお、企業が独自に従業員に対して検査を実施する場合、PCR検査単独、あるいは抗原検査とPCR検査を組み合わせて行う場合が多いようです。ただし、すでに述べたようにどの検査もメリット・デメリットがあります。それぞれの検査の特徴を理解し、感染拡大を未然に防ぐ手段としてうまく活用しましょう。

市販のPCR検査キットの特徴や信頼性は?

最近は、自宅で唾液を採取して郵送するだけのPCR検査キットも販売されています。医療機関などへ出向く必要がなく、自宅で結果を受け取れるため人気が高まっていますが、どの程度信頼できるものなのでしょうか。

ここでは、市販のPCR検査キットの特徴や使用時の注意点などを解説します。

市販のPCR検査キットはすべて郵送で行える

市販のPCR検査キットは、自宅で採取した唾液を専用容器に入れて指定の住所に郵送し、結果をメールなどで受け取るというものです。郵送の手間はかかりますが、申し込みから検体(唾液)の採取、結果の確認まですべて自宅で完結するため、感染機会をおさえられます。

価格は1キット数千円~2万円程度。メーカーによって価格は異なりますが、医療機関を受診して自費で検査を受けると1回2~4万円ほどかかることもあるため、比較的安価といえるでしょう。

市販のPCR検査キットを使用する際の注意点

市販のPCR検査キットは、感染しているかどうかを調べるものではなく、検体(唾液)から新型コロナウイルスが検出されるかどうかを知るためのものです。そのため、結果を「陽性・陰性」ではなく「高リスク・低リスク」で表現するキットもあります。

また、他の検査方法同様、結果が偽陽性・偽陰性となる可能性は否定できません。検体(唾液)の採取方法や保管状態が不適切で、正しい結果が得られないこともあるでしょう。そして、市販のキットの多くは、発熱症状のある人・濃厚接触者を検査対象とはしていません。

そのため、正確な判定結果を求める場合は、検査結果の内容に関係なく医療機関や保健所などで再検査を受ける必要があります。

PCR検査は精度の高い検査とされていますが、過信は禁物です。「陰性」あるいは「低リスク」であっても偽陰性の可能性があることを理解し、感染症対策を怠らないようにしましょう。

必要な検査内容は、医師の指示に従って決める

新型コロナウイルス感染症患者が日本でも増え始めた当初、検査は保健所などの行政機関が必要の可否を判断する「行政検査」のみが行われていました。

しかし、各都道府県で検査体制が整ったこと、行政機関の判断と実際に患者を診察した医師の判断に乖離があったことから、2020年3月には行政機関を通さずに、医師が必要であると判断すれば検査が保険適応で行えるようになりました。

現在では、各地域の帰国者・接触者相談センター、医師会などの検査センターだけでなく各医療機関で検査を受けることができます。また、海外出張などで「陰性証明」が必要な場合は、自費にはなりますが、無症状であっても医療機関で検査を受けることが可能です。

検査の種類は検査センターや医療機関によって異なりますが、上述したように抗原検査や抗体検査は追加でのPCR検査が必要になるケースも少なくありません。医師の指示に従って検査を進めるようにしましょう。

医療機関ごとの検査内容は事前にチェックする

新型コロナウイルスに対する各種検査はいずれもメリット・デメリットがあります。

医療機関ごとの検査内容は事前にチェックする

精度は高いけれどコストや時間がかかるPCR検査。簡便に短時間で検査できるものの偽陰性の可能性もある抗原検査。最も簡単に検査できる一方で見逃しが多く、精度がバラバラな抗体検査。

検査数が限られていた時期もありましたが、今では行政の検査センターだけでなく一般的な医療機関でも新型コロナウイルスの検査ができるようになっています。検査を受けることになったら、まずはどのタイプの検査を行っているのか確認し、必要に応じて追加検査も受けるようにしましょう。

企業としてコロナ関連の検査をする場合の費用について

ここからは、企業が従業員に新型コロナウイルス関連の検査を受けさせる場合の会計処理を解説します。対象者や金額などによって処理の方法が変わるため、注意してください。

全従業員の検査費用を会社が負担する場合は「福利厚生費」

検査の対象が全従業員で会社が費用をすべて負担する場合、検査費用や検査キット購入代金は「福利厚生費」となるでしょう。

ただし、福利厚生費として処理できるのは、検査やキット購入に要する代金のみです。検査の結果、従業員に休業手当などを支給する場合は別の会計処理が必要となるため、混同しないようにする必要があります。

特定の従業員の検査費用を会社が負担する場合は「給与手当」

検査の対象は全従業員であるものの、管理職や役員など一部の人たちの検査費用だけを会社が負担する場合は、福利厚生費で処理できません。該当者が経済的利益を享受することになるため、「給与手当」で処理するのが適当とされます。

一方、費用負担の対象が全従業員であっても、常識の範囲を超えて過大な費用を会社が支払う場合は「給与手当」で処理しなければならないでしょう。

給与手当が増えれば所得税や社会保険料の負担も増えるため、結果として従業員が不利益を被る可能性もあります。会社側も煩雑な事務手続きの負担が増えるため、メリットはあまりないかもしれません。

医師が必要と判断した場合のPCR検査は行政負担

もっとも、発熱などの症状があり医師が必要と判断した場合、PCR検査の費用は公費負担(行政負担)となるでしょう。

しかし、医療機関を受診すると初診料や再診料が必要になります。こちらは公費負担の対象ではないため、負担割合(1~3割)に応じた支払いをしなければなりません。

行政の補助が受けられる場合も

なお、企業が負担する検査費用の一部を補助する制度を設けている自治体もあります。補助の条件は自治体ごとに異なり、検査の前に書類を提出しなければならないとしているケースも少なくありません。

会社負担で新型コロナウイルス関連の検査を実施する予定がある場合は、あらかじめ調べておくことをおすすめします。

企業としてコロナ各種検査に取り組むメリットとは?

次は、企業として新型コロナウイルス関連の検査に取り組むメリットを考えてみましょう。

従業員に安心して出社してもらえる

企業負担で定期的に新型コロナウイルス関連検査を実施すれば、従業員が安心して業務に就くことができます。

ワクチンを接種しても、発症予防効果は100%ではないとされています。また、新型コロナウイルスに感染していても、症状があらわれないケースが少なからずあります。そして、アレルギーなどが原因でワクチン接種を受けられない従業員も一定数いるはずです。

検査を実施すれば感染の可能性にいち早く気付けるため、感染拡大を防ぎやすくなります。ワクチン接種を受けていない従業員の感染の有無が確認できれば、差別やハラスメントの防止にも役立つでしょう。

取引先、お客様からの安心感が高まる

定期的に新型コロナウイルス関連検査を実施すれば、お客様からの安心感も高まることが期待できます。感染症対策が企業の責務となっている現在、これはとても重要なことです。

アプリなどを利用して検査結果を管理すれば、社外の営業先に結果を見せることもできます。結果を集計してクライアントに報告すればより一層安心感が高まり、スムーズな取引や新規案件獲得にもつながるかもしれません。

コロナ関連の検査に取り組んでいる企業事例

それでは、実際に新型コロナウイルス関連検査に取り組んでいる企業の事例を紹介します。

SoftBank

通信事業大手のSoftbankは、2020年5~6月にソフトバンクグループと取引先関連の従業員、医療機関などの従事者に対する抗体検査を実施しました。その後は子会社と連携し、希望する部署や従業員に対してオンライン健康医療相談サービスを活用した唾液PCR検査を受けられる体制を整えています。

アースシグナル株式会社

埼玉県に本社を置くアースシグナル株式会社は、太陽光発電事業や不動産事業を運営する企業です。アースシグナル社では、全額企業負担ですべての従業員に対する抗体検査を実施しました。

新型コロナウイルスの感染拡大が続いていることから、同社では今後も定期的に検査を実施するとしています。

島津製作所

精密機器メーカーとして知られる島津製作所では、2021年4月に社内診療所で無症状のグループ従業員を対象としたPCR検査を開始しました。

機器や検査キットは、すべて同社製のものを使用。医師や看護師など医療従事者による検査を可能にして、最短で検査当日に結果が報告できる体制を整えています。

RIZAPグループ

パーソナルジムの運営や健康食品などの販売を手掛けるRIZAPグループでは、すべての従業員と利用者に対して抗体検査を実施することを2020年5月に決定しました。

検査代金はすべてRIZAPグループ株式会社が負担。お客様、従業員、トレーナー自身の不安を少しでも取り除く目的とともに、得られた検査結果は提携医療機関に提供し、学術研究にも活用するとのことです。

まとめ

新型コロナウイルスに対する感染状況を確かめる方法はいくつかありますが、各検査には一長一短があります。目的に応じた検査方法を選び、適切な感染症対策を講じるようにしましょう。

ただし、新型コロナウイルスに関連する検査の結果は、いずれも将来の感染を否定するものではありません。感染状況を把握し、クラスターの発生を防ぐためには定期的な検査が必要です。

企業として従業員を守り、同時に顧客や取引先からの信頼を得るために、企業全体でコロナ対策に取り組むことをおすすめします。

文・監修:中西 真理(薬剤師)
1995年薬剤師免許取得。薬学修士。
医薬品卸にて一般の方や医療従事者向けの情報作成に従事。その後、調剤薬局に勤務。
現在は、フリーライターとしておもに病気や薬に関する記事を執筆。

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