GPTW主催「働きがいのある会社」ランキング 従業員数25〜99人部門 5位を獲得！

〜4年連続ランクインの秘訣は、アイグッズが掲げる「3つの経営思想」にあり〜

　オリジナルグッズを製造するアイグッズ株式会社（本社：東京都渋谷区）は、Great Place to Work® Institute Japan（GPTWジャパン）が運営する「2025年版 日本における働きがいのある会社」ランキングにおいて、参加企業657社の中から従業員数25〜99人部門 において第5位を獲得しました。

働きがいランキングとは

　GPTWジャパンはランキング参加企業のアンケート結果を点数化し、一定レベルを超えた会社を、「働きがい認定企業」として認定。認定企業のうち、とくに働きがいの水準が高い上位100社を「働きがいのある会社ランキング ベスト100」として毎年発表しています。アンケートは従業員向けと企業向けの2種類で構成されており、GPTWジャパンと外部有識者からなる委員会が精読し、ランキングを決定しています。

　当社は2025年度のランキングにて従業員数25〜99人部門で第5位を獲得し、2022年から4年連続の受賞となりました。

GPTWのアンケート結果から見る「アイグッズの強み」

　今回のアンケートではGPTWジャパンの「認定ベンチマーク（働きがい人的企業の平均値）」と比較して、以下の3つの項目でとくに高い評価を獲得しました。

＜高評価の背景にある取り組み＞

1.内定者からの早期研修で、“全員活躍”できる人材育成を実現

　当社は新卒採用を中心に据え、若手の早期活躍に注力しています。そのための取り組みの一つが、「全員活躍経営」の実現に向けた内定者研修です。ビジネスマナー研修では、基本的な社会人スキルやコミュニケーションの基礎を学び、実務経験では、社内の複数チームをジョブローテーションをします。その結果、4月1日に社会人としてのマインドセットが叶うと共に、組織にとっても人材の適正配置を実現できるのです。

　他にも、「社内研修」「社外研修」「自己研修」の3種類が存在し、階級や役割に応じて必要な研修を選択、受講できます。入社した人材が配属先で活躍できるよう、組織が全面的にサポートする環境を整えています。

2.組織の“一体感”を醸成する、戦略的な事業運営

　当社は、2035年までの中期経営計画を1年単位で細かく策定し、その内容を全社員が参加する経営方針発表会（年2-3回開催）で共有しています。そのなかで、各チームが年間の戦略・戦術を計画し、経営層との壁打ちを行う場を設けることで、方向性を確認しながら実行プランを具体化。このプロセスを通じて、会社の長期ビジョンと方針を社員全員が理解し、共通の目標に向かって進む基盤を築いています。それにより組織全体に強い一体感が生まれ、会社と社員が一丸となり、成長をより加速させるのです。

3.社員がアクティブに働き続けられる福利厚生の導入

　当社では「社員が最適な環境で最大限の力を発揮できることが、会社の成長、社会への貢献につながる」という考えのもと、独自の福利厚生制度の設置と定期的な見直しに力を入れています。その代表的な制度の一つが、「徒歩補助制度」です。この制度は、通勤時間をなるべく短くし、1日の活動時間を少しでも有効に活用して欲しいという想いから、会社付近、つまりは恵比寿駅付近に住めるように月額最大10万の手当が与えられます。現在社員の約8割が取得し、比較的若い社員が多い当社では大好評の制度です。

　さらに福利厚生を社員アンケートを通じて定期的に見直し。一度設置したら終わりではなく、組織フェーズが変わっても使い続けられる制度へアップデートすることで、「働きやすさ」と「働きがい」を両立できる組織づくりを目指しています。

「3つの強み」の基盤となる経営思想

　当社がこれほどまでに、働きがいのある体制や施策を大切にしている理由は、以下3つの経営思想があるからです。

1.「経済なき道徳は寝言」

　これは、「社員全員が主体的に経済活動を進めることで、初めて真の社会貢献が実現できる」という考え方です。そのためには、会社と社員が同じ方向を目指し、一体となることが理想であり、年に2-3回の経営方針発表会などは全社員の足並みを揃えるためのものです。

2.「成長とともに堅実・誠実な経営を」

　堅実・誠実な成長は、社員の働きがいを育み、安心して挑戦できる企業文化を醸成すると考えています。そのためには長く働きたいと思える環境をつくることが必要不可欠。当社は、その環境を目指し、働きがいを感じられるキャリア支援制度や福利厚生を備えた組織体制を敷いています。

3.「悲観的に計画し、楽観的に行動する」

　新しい挑戦を成功させるには、計画段階でリスクを徹底的に洗い出し、慎重に準備を整えることが重要です。たとえば2021年に展開したサステナブル事業でも、「廃棄物を活用したグッズ製作」の相談に対し、生産工場との綿密な連携や体制調整を行い、リスクヘッジを徹底。その上で、多くのお客様にサービスを提供し、社会貢献を実現しました。この慎重な計画と確実な実行こそが、事業推進の基盤となり、堅実な成長を支える原動力となっています。

　当社は今後も、3つの経営思想を根底に、ものづくりの領域に収まらず、広くお客様へ貢献していきます。